31日後場の日経平均は前週末比93円63銭安の66,311円93銭で小反落。東証プライム市場の出来高は26億7487万株、売買代金は9兆3583億円となった。
31日後場の日経平均は前週末比で下落となったが、早期利上げを意識した米国株安の影響を受けた売りが先行した。午前9時6分に下げ幅が拡大した後、リバウンド狙いの買いが入り下げ幅を縮小した。
東証プライム市場の出来高は26億7487万株、売買代金は9兆3583億円となり、銘柄の騰落は値上がりが881、値下がりが634、変わらずが41だった。
業種別では全33業種中10業種が下落、23業種が上昇。空運株のJALとANA、海運株の郵船・商船三井などが下落、機械株や証券商品先物株も安い一方、電気ガス株や鉱業株は高い値を示した。大手不動産株の動きは軟調だったほか、鉄鋼株も弱含んだ。
一方、下げ幅を抑えた銘柄には壱番屋、クオンツ総研HD、Appier、ストライクG、トーメンデバなどが挙げられた。