AI関連株の不安材料が市場心理に影響を及ぼす中、市場心理温度計は0.8度と極めて低い水準を示しており、日経平均はコアウィーブ・ショック後に急落した。EMSIに基づくこの指標は、リスクの高い銘柄の動きと騰落率の関係で投資家心理を測る。
米国のAIデータセンター大手コアウィーブの社債価格急落をきっかけに、AI関連ビジネスの財務リスクが改めて意識され、日本市場にも影響が波及した。日経平均はコアウィーブ・ショックの翌日となる15日に前日比3,318円安で急落し、20日には64,075円まで下落した。AI関連の資金調達や金利負担への懸念が、短期的な相場の不安材料として残る。
市場心理の測定には、株価の騰落率と過去10日間の標準偏差を組み合わせて銘柄間の順位相関係数を算出するEMSIが用いられ、日本株を対象に加工した市場心理温度計へと変換される。温度は0～100度で示され、50度を中立とし、上回れば強気、下回れば弱気となる。
10月20日時点の市場心理温度計は0.8度で、超弱気の水準にあるとされる。コアウィーブ・ショックを背景に、成長期待よりリスク警戒が強まっていると説明され、今後も資金調達環境や金利動向に注意が必要と指摘される。
過去の検証では、市場心理温度計が50度を超える強気圏にあるときは日経平均が3〜5営業日後に上昇する確率が高く、50度を下回る弱気圏では下落の確率が高い傾向がある。一方、温度計が15度以下の超弱気局面では、その後の株価が反発するリバウンドの事例が見られるとされる。