東京外国為替市場はドル円が158円前後でこう着し、日銀総裁のあいさつを前に方向感が出にくい展開。GPIFのポートフォリオ見直し報道や米指標の動向が相場の材料となった。
6日午前の東京外国為替市場で円は対ドルで下落し、正午時点の1ドルは158円01〜03銭と前日17時時点から36銭の円安・ドル高水準となった。午前中は狭いレンジで推移し、植田和男日銀総裁のあいさつを前に方向感を欠く展開となった。
円売りを促した最大の材料はGPIFの資産構成見直しに関する報道で、米ブルームバーグ通信が9月の経営委で基本ポートフォリオの検証報告がなかったと伝えた。市場では見直しの進展が遅れるとの見方が広がり、円売り・ドル買いが優勢となった。
米金利の上昇も円の重荷となり、ISMの9月サービス業景況感指数は54.9と市場予想をわずかに下回ったものの50超えで景気の底堅さを示した。日米金利差を意識して米長期金利が上昇し、円売り・ドル買いが出た。
前日の海外市場では欧州時間の売りの反動で158円前後へ反発し、米国時間には一時158円30銭近くまで上値を伸ばしたが、後半は金利上昇の一服で157円80銭台へ戻った。東京時間の早朝はほぼ同水準で推移した。
市場関係者は植田総裁のあいさつ後の動意には限界があるとの見方を示し、GPIFの動向や米政策の影響を注視する展開が続くとみられる。ユーロは対円で下落、ユーロ買いが波及する場面もあった。