日経平均は3318円安の64425円と6日続落。米国のAI関連株の急落を背景に半導体関連が総崩れとなり、日経は主要なテクニカル節目の26週線回復が焦点になる状況だ。
15日の日経平均株価は3318円安の64425円と大幅に6日続落し、下落率は4.9%に達した。TOPIXも2.4%安で終値ベースで4000ポイントを割り込んだ。東証プライムの売買代金は概算で10兆1400億円に膨らんだ。
寄り付きから日経は67000円割れを試す展開となり、前場には66000円、65000円の節目を次々と突破した。後場に入り一時大幅安が和らいだものの、戻りは鈍いままで、台湾積体電路製造の決算発表も買い戻しを促さなかった。
下落の主役はAI関連株で、アドバンテストが15%安となり日経平均を約1300円押し下げた。レーザーテックやSCREENホールディングス、キオクシアホールディングス、太陽誘電、村田製作所、イビデンなどが2桁下落を記録し、中小型半導体関連株も大幅安となった。
26週線や75日・25日移動平均線といった節目を割り込み、テクニカル面の悪化が顕在化した。米国市場でのAI関連株の売りが一巡するか、26週線近辺まで戻せるかが今後の焦点となる。
内需系の小売・医薬品・不動産株が相場を支える動きも見られ、医薬品や不動産の一部銘柄が上昇した。売買代金の大きさから市場参加者の取引意欲は旺盛で、資金がAI関連株からディフェンシブ銘柄へ一部ローテーションしている可能性が示唆された。