ホンダは2026年3月期決算で4239億円の赤字を計上。BEVへの偏重を見直した影響と、四輪の低収益性が主因として指摘されている。
日本の自動車メーカー各社の決算が相次ぐ中、ホンダは上場以来初の赤字となる4239億円を計上した。BEV全振り戦略を放棄したことが赤字の大半を占め、特に四輪事業の損失と関税影響が収益性を圧迫している。日常的には二輪事業の高収益性が企業の支えとなっているが、全体の収益構造は四輪に依存している現状が浮き彫りになっている。
四輪事業の収益性はBEV関連損失1兆4536億円と関税3316億円を除いても2.6%にとどまり、ピーク時の532万台から現在は約338万台と大幅に減少している。2018年度の四輪営業利益率は1.9%で、全体として不採算体質が長年続いてきたことが赤字の背景として指摘される。
companyは今後の見通しとして、二輪の高収益を生かしつつ四輪の立て直しを図る方針を示している。三部社長は来期のBEV関連赤字を差し引いても5000億円の営業利益を達成する可能性を示唆する一方、四輪の中核改善が長期的な収益性回復の鍵になるとの見方が広がっている。
今期の見通しでは、提携解消後も日産との協業深化などでの体制再構築を模索するが、四輪部門の顧客中心主義に立ち返ることが喫緊の課題として挙げられている。高収益の二輪部門を背景に経営基盤は一定の安定性を維持する見込みだが、四輪の成長不足は今後の焦点となる。