14日の東京株式市場は急落スタートながら一巡後に持ち直す可能性が示唆されています。中東情勢の不透明感と米AI関連企業の動向が相場の焦点となりそうです。
14日の東京株式市場の予想レンジは63,200円から64,200円とされ、前週末の終値は64,011.34円である。米国株式の下げ要因となった中東情勢の行方や、米国企業のAI関連動向が相場に影響を与えると見込まれている。
為替は1ドル153円台半ば、1ユーロは178円台前半と円高方向に推移し、輸出関連株には重しとなる可能性がある。前日比でSUMCO、古河電工、住友電工などのADRは円換算で東京終値比較で高い水準となっている。
東京市場の先物清算値は64,535円と前日比575円高となっており、投資家は市場の一巡後の動きを注視する見通し。一部材料として、中東情勢の協議延期表明とAI関連企業の発言が相場の変動要因として挙げられている。
国内の主な経済指標・スケジュールとして7月鉱工業生産指数(確報)や7月製造工業稼働率・生産能力指数の発表が予定されており、海外ではインドの消費者物価の発表が控えている。