28日からの週は日米の円安牽制発言と中東情勢リスクを背景にドル円が156円台半ばから158円台半ばの間で荒く振幅した。FRBや日銀の金利見通し、原油高・物価動向などの材料が市場の上下を撓ませた。
週初は日米当局の円安牽制発言があり、ドル円は157円台前半から一時157.86円付近まで上昇した。その後、高値追随買いを抑制する動きと警戒感が混在し、ユーロ円やポンド円は高値を付けつつも上値は重かった。
ロンドン市場では日銀の発言や地政学リスクの影響でドル全面高の局面が続き、ドル円は156.50円まで下落後に157円台を回復。原油高と米長期金利の上昇がドルを支える要因となった。
29日には豪政策の動向が影響し豪ドルが急落。ドル高基調は継続し、ユーロドルは下げ幅を拡大、日米金利差を背景に長期トレンドとしてのドル高観測が根強い。
1日には円安警戒の後退とともに円相場に動きが出て、ドル円は157.30円台から158.40円付近へ上昇。日銀の追加利上げ観測が強まる一方、介入警戒感も残る展開だった。
2日には東京都区部コアCPIの上昇を背景に円高圧力が台頭する場面もあったが、夜間にかけて米雇用統計を控えた様子見ムードが広がり、ドルは158円台半ばを回復した。