30日前引けで日経平均は前日比1639円69銭安の60301円78銭となり、4日ぶりの大幅反落。米国株安とインテルの時間外急落を背景に、AI関連株や半導体関連株が軟調となった。
日経平均は前日比1639円69銭安の60301円78銭で4日ぶりの大幅反落となり、TOPIXは同日続落、全体の下落ムードが強まった。現地29日の米国株安に加えインテルの時間外取引での急落を受け、朝方から売りが優勢となった。
午前10時53分時点で日経平均は1948円05銭安の62711円42銭を付ける場面があり、売り一巡後は安値圏でのもみ合いが続いた。為替は1ドル157円台半ばへと円高方向に推移した。
東証プライム市場の出来高は10億4926万株、売買代金は3兆9088億円。騰落銘柄数は値上がり740、値下がり774、変わらず37と、全体的に売り買いが拮抗した。業種別では19業種が下落、14業種が上昇。卜部金属株や電機機器株が軟調な一方、空運株や海運株が相対的に堅調だった。
個別銘柄では非鉄金属株の住友電工やフジクラ、電気機器株のアドバンテスや東エレクなどが下落。反面、空運のJAL・ANAや海運の郵船・川崎汽船が相対的に高かった。その他、トーエネクや富士通、メイコー、FPガス、アンリツが下落する一方、メタウォータ、コナミG、マースGHd、西部ガスHD、タカラトミーなどが上昇した。