東京ゲームショウ2026を機に日本株の資金が半導体中心からゲーム・コンテンツ株へ動き、NT倍率の低下が資金循環の変化を示しています。任天堂をはじめカプコンなどが買われ、市場の注目が広がっています。
世界最大級のゲーム見本市「東京ゲームショウ（TGS）2026」が幕張メッセで開催され、53の国・地域から1,100社を超える企業が参加して大きく賑わいました。これを契機に、日本の株式市場ではゲーム・コンテンツ関連株へ資金が再流入する動きが見られました。
NT倍率は9月14日時点で15.64倍まで低下し、約1か月半ぶりの低水準となりました。日経平均株価が軟調だった一方でTOPIXは反発し、銘柄の多様化が進んでいる状況です。資金はハイテク・半導体株に偏りがちだった局面から、幅広い業種へ向かう動きへ変化しています。
TGS開幕初日にはゲーム関連株が見直し買いで上昇。任天堂は一時前日比4.25%高の8,472円に達しました。カプコン、コナミグループ、バンダイナムコHD、コーエーテクモHDなども買われ、市場関係者の関心を集めました。
特に注目されたのはカプコンで、AAA級タイトルの継続開発力が評価されています。最新作『モンスターハンターワイルズ』の拡張コンテンツ『アセンダンス』（2027年発売予定）は体験ブースが賑わい、12月にはNintendo Switch 2向けの投入計画も示されています。