中東情勢の緊迫化を背景に原油高と長期金利上昇が重荷となり、日経平均は大幅安で取引を終えた。市場は米CPI発表を控え様子見ムードで推移した。
11日の東京市場は日経平均が大幅に反落し、終値は64011.34円、前日比は1259.61円安となった。出来高概算は23億7000万株だった。中東情勢の緊迫化により原油価格が急騰し、リスク回避の動きが広がった。
日経平均は初動で63208.63円まで下押し、取引時間中としては約1週間ぶりに64000円台を割り込んだ。その後、米国でのCPI発表を控えたムードと時間外先物の動きを背景に下げ幅を縮小し、後場には64065.43円まで値を戻した。
東証プライム市場の騰落銘柄は値下がり銘柄が950を超え、全体の6割超を占めた。セクター別では保険・海運・輸送用機器・鉱業などが上昇、非鉄金属・電機・石油石炭・サービスが下落した。
個別では、京セラ・コナミG・バンナムHD・豊田通商が買われた半面、アドバンテス・ソフトバンクG・東エレク・キオクシアHDが売られ、日経平均を押し下げた銘柄も目立った。市場は米CPIや中東情勢に絡むニュースフローに警戒を続けた。
週末にかけては中東情勢の動向に加え、米国のニュースフローにも注意が必要で、今後の材料次第で展開が分かれる見通しとみられる。