日経平均「7万円」定着の条件とは？相場上昇のカギを握る米半導体決算に注目

先週の日本株市場では日経平均株価が6万9千円台で推移し、終値は前週末比で上昇となったが値動きには荒さが見られ、7万円台への回帰を試みる展開が続いた。週初一段高から7万円台を回復する場面もあったが、週末にかけて売りで上値を抑えられる場面もあり、下値での買いを背景に底堅さが保たれていると読める。

今週は蘭ASMLホールディングスと台湾積体電路製造（TSMC）の決算発表が予定されており、これらの決算が相場の起爆剤になるかが注目される。米国株市場の反応や金利動向次第ではネガティブなサプライズが市場のセンシティブさを高める可能性もあるため、両社の業績サプライズの有無が焦点となる。

米大手金融機関の決算発表も控えており、金利の高止まりが市場に与える影響や資産の貸出動向、延滞率の動きなどが投資家の関心事となる。また、米 CPI・PPI、小売売上高、ベージュブックなど経済指標の公表もあり、金利と企業業績の“綱引き”が株価の方向性を決める要因として意識される。

テクニカル指標では日経平均のPERとEPSの推移が注目されており、決算シーズンの本格化を前に業績見通しの上振れ次第で7万円台の実現可能性が再び問われる。