日経平均株価は米国の9月CPIが市場予想を上回ったことを材料に、一時2500円以上値下がりした。利上げ観測の高まりと半導体株の下落が重しとなった。
きょうの東京株式市場で日経平均株価は一時、前日終値に比べて2500円以上値下がりする状況となった。米国の9月の消費者物価指数の伸び率が市場予想を上回ったことを受け、近い将来の利上げが強まり得るとの警戒感が一時的に高まった。これにより、投資家のリスク回避姿勢が強まり、株価全体が売られた。
特に半導体関連銘には売りが先行し、個別銘柄の下げが相場全体の軟化を招いたと報じられている。市場の下げ幅は時間とともに縮小する場面もあったが、ニューヨーク市場の動向次第で再び変動する可能性が残っている。
今後の展開としては、米国の物価動向と金融政策の見通し、そして半導体を含む輸出関連株の動向が引き続き注目点となる見込み。投資家は短期的な市場の変動要因と、金利動向の後退・継続の可能性を見極める局面が続くとみられる。