日経平均は2週連続の大幅安で6,300円超の下げ。今週と来週は日米の金融政策会合やAI・半導体関連企業の決算などイベントが重なり、株式市場の反応が注目される。
先週の日経平均は2週連続の大幅安となり、累計の下げ幅は6,300円を超えた。短期的には200日移動平均付近で反発の余地があるものの、上値追いのハードルは高い。今週は日米の金融政策会合やAI・半導体関連企業の決算など重要イベントが相次ぎ、6万円水準を維持できるかが焦点となる。
先週末の動きを見ると、日経平均は6万5,000円水準を維持できず急落し、6万2,000円台割れまで売りが加速。その後やや反発する局面を見せたが、他の指数も軟調で相場全体の地合いは弱い。AI投資の懸念やサイバー攻撃への警戒、中東情勢の緊張感の高まりなどが市場を取り巻く。
来週以降の材料として、信越化学やアドバンテスト、東京エレクトロン、キオクシアホールディングスといった日米のAI・半導体関連企業の決算が控える。米国のハイパースケーラー決算の反応次第では買い戻しの機会が生じる可能性もあるが、決算を前に株価は織り込みの段階にあるとの見方もある。26週移動平均線の傾きが下向きに向く場面もあり、本格的な上昇トレンドへ戻るには値動きの落ち着きと需給の蓄積が必要とみられる。
今週と来週のイベントが市場の方向感を大きく決めそうだが、現時点では日経平均が6万円水準を維持できるかが大きなポイント。テレビ・図表を使った情報提供も多いが、揺り戻しの域を出ず中長期のトレンド形成は難しいとの見方もある。