米株式市場の動向を受けて日経平均は朝方に急落した後、終盤に下げ幅を縮小し、23日の大引けは214.68円安の62,693.16円だった。取引は東証プライムで23日長い一日となり、売買高は28億8,432万株、売買代金は約8兆9千億円だった。
前日の米株式市場はまちまちで、ダウは小幅高、ナスダックは大幅安となり、AI関連銘柄や半導体株の動向が重荷となるとの見方が再燃した。これを受け、23日の日経平均は寄り付き後に大きく売られ、一時は下げ幅が1400円近くまで拡大した。
その後は半導体関連株に押し目買いが入り、朝方の安値からは切り返しを見せ、終盤にかけて下げ幅を縮小。全体としては値下がり銘柄が上回り、銀行や海運、非鉄金属などが下落した。
大引けの結果、日経平均は前日比214.68円安の62,693.16円となり、東証プライム市場の売買高は28億8,432万株、売買代金は約8兆9,383億円だった。実際には不動産・小売・水産・農林などが上昇した一方、TDKや日東電工、ソフトバンクG、KDDI、京セラなどが下落した。
個別には上昇銘柄としてファーストリテ、中外薬、キオクシアHD、レーザーテック、ソニーG、メルカリなどが挙げられ、下落銘柄にはTDK、日東電工、ソフトバンクG、リクルートHD、村田製等が含まれた。