東証後場寄り 日経平均は再び下げ幅縮小 石油や商社株が高い

26日後場寄り付きの東京株式市場で日経平均は前週末比約300円安の水準で推移した。後場にかけて先物に買いが入り、下げ幅を縮小する動きが見られた。海外勢とみられる動きを背景に相場の急変動リスクを警戒する声もある。

石油関連銘柄には原油価格と連動した買いが入り、豊田通商や伊藤忠は午後に上げ幅を拡大した。これにより商社株は総じて買われ、日経平均の下支え要因となった。

一方でAI・半導体関連は依然として弱く、ファーストリテイリングは一段安、ソフトバンクグループやイビデンも安い。一部銘柄ではセコムや三井不動産が値を上げる場面もあった。

前引け後の東証の立会外取引では大口投資家によるバスケット取引が約589億円成立。日経平均の位置づけや相場の地合いを見極めつつ、午後の展開を見守る動きが続いた。