日本株決算、増配ガイダンスが過去最多 「配当ポジティブ」を投資戦略に生かす別の要素とは 野村證券・西岡伸

今回の決算発表で、4Qに増配ガイダンスを示した銘柄の割合が過去最多となり、TOPIX500では約7割、TOPIX Smallでは約5割程度に達した。背景には東証の改革などがあり、企業の株主還元姿勢が積極化していることが示唆された。

配当ポジティブ銘柄の長期パフォーマンスを、時系列の業績動向指標ETIを用いて大型株と小型株に分けて検証したところ、2021.3期以降は業績動向が横ばいの銘柄で株価の反応が好調になる傾向が観察された。ETIが高い企業は市場の期待が織り込みやすく、サプライズ効果が限定的になる可能性が示唆された。

今回の決算で増配ガイダンスを示した銘柄のうち、ETIが中程度の銘柄群には、スタンレー電気や塩野義製薬、近鉄グループホールディングスなどが含まれる。ETIの区分ごとに株価反応の違いが確認され、今後の材料評価におけるバランスの重要性が指摘された。