FRBが政策金利を据え置く一方で、中東情勢の悪化と原油高を背景に米ドルが全面高、株式は下落する展開となった。野村證券の後藤祐二朗氏は鎮静化が進むまで米ドル高が続くと指摘している。
2026年3月のFOMCでFRBは政策金利を3.50-3.75%で据え置き、声明には中東情勢による米国経済への影響が不確実との文言が追加された。利下げ票は少数派となり、ウォラー理事は据え置きを支持した。市場見通しは全般的に上方修正され、コアPCEデフレータの見通しも引き上げられたが、ドッツの中央値は2026年・2027年ともに25bpの利下げを維持する随伴となった。
パウエル議長は利下げ急がない姿勢を強調し、エネルギー価格高騰がインフレを押し上げるとの懸念を示した。次回政策変更での利上げ可能性にも触れつつ、全体としては次回FOMCでも据え置きが見込まれるとの見方が示された。
イラン情勢悪化によるリスク回避局面が継続し、NY原油は100ドル前後まで上昇、VIXが上昇するなど市場心理が悪化。米ドル高と米株安が同時に進行する状況となり、円相場にも警戒感が高まった。
短期的には海外民間投資家の米国債ポジション動向が不透明であり、今後の中東情勢の推移次第でドルの動きは変動する可能性がある。イラン情勢が沈静化すればFRBの利下げ姿勢が再び強まるとの見方もある。