後場の株式市場は半導体関連株の売りが膨らみ、国内景気への警戒感が高まる中でマイナス圏の推移が想定されている。7-9月期のGDPが4四半期ぶりのマイナス成長となり、国内の景気懸念が改めて意識されている。
後場の日経平均は前週末の米ハイテク株安を受けて、マイナス圏での推移が想定されている。指数寄与度の大きい半導体・AI関連株に売りが広がり、国内景気の悪化指標が市場心理を重くしている。
一方で小売業や医薬品など内需・ディフェンシブ関連には買いが入り、半導体関連株から資金が振り向く動きが相場の下支え要因として意識される。
国内では主要企業の四半期決算発表が続き、好決算銘柄への個別物色が相場を支えるとの見方がある。海外では米長期金利の上昇圧力が市場の重荷となり、後場はアジア株や米株価指数先物の動向を見つつ半導体関連株の売りが一巡するかが焦点となる。
日経平均とTOPIXの値は記事本文に記載のとおりで、7-9月期GDPが4四半期ぶりにマイナス成長となった事実が市場に影響を与えている。