日経平均、後場は2543円安で寄り付き 米中間選挙と200日線割れで先安観

後場寄り付きの日経平均は前日比2543円19銭安の60,538.67円となり、前引けから下げ幅を広げて取引を再開した。日経225先物はランチタイム中に弱含み、後場は売りが先行する展開となった。相場全体を抑える材料として米中間選挙の開票速報が重くのしかかる中、為替は1ドル157円台前半で円高・ドル安に振れた。

200日移動平均線を下回ったことが明確化したことで、先安感が強まった。アジア市場では上海総合指数が横ばい、香港ハンセン指数は0.1％程度の下落にとどまる一方、輸出関連株の採算懸念もくすぶった。業種別には非鉄金属・石油石炭製品・電気機器が下落上位、内需系の空運・陸運・不動産が上昇上位という明暗が分かれた。

午前11時過ぎには日経平均が約1900円安の水準まで推移し、後場に入ってからの下げ幅拡大は600円超となった。前場には三井化学・太陽誘電・KOKUSAI ELECTRIC・京セラ・日系銘柄の値下がりが目立ち、半導体関連銘柄の売り圧力が一日を通じて継続した。一方、ヤマトホールディングスや東宝、日本航空などが上昇し、内需・運輸系に資金が回る場面もあった。

今回の下落はハイテク・素材株の集中売りと内需株への資金シフトが特徴的だった。米中間選挙の結果と為替の動向次第で短期的な神経質な値動きが続く可能性がある一方、押し目買いの動きも見られた。SOX指数の動向が東京市場に與える影響や、200日線割れが今後の相場に与える影響が焦点となりそうだ。