9月第1週(8月31日〜9月4日)、海外投資家は現物株を6893億円買い越した。買い越しは3週ぶりで、半導体株と商社株を中心に買いが進んだ。この期間の日経平均は2%超の下落となり、海外動向が市場に影響を与えた可能性も指摘された。
東京証券取引所が発表した9月第1週の投資部門別株式売買動向(東証と名証の合計)によると、海外投資家は現物株を6893億円買い越した。買い越しは3週ぶりで、6月第3週以来の大きさだった。買い越しの中心は半導体株と商社株だった。
この週の日経平均株価は1384円安、2%程度の下落となった。世界的な金利上昇観測により主要国で金利が上昇し、株式市場の重荷となった。
記事は、海外投資家の買い越しが相場の局面に影響を及ぼした可能性を示唆する一方で、内外の要因が複合的に作用していたことを伝えている。半導体関連株や商社株の動向が相場の焦点となった。
今後の動向については、引き続き海外投資家の動向と金利の推移、地政学的リスクの変化などが投資判断に影響を及ぼすとみられる。