9月第1週(8月31日〜9月4日)、海外投資家は現物株を6893億円買い越した。日経平均株価は同週に約2%下落し、金利上昇観測と中東情勢の緊張が重荷となったとの見方が示された。
東京証券取引所が公表した投資部門別売買動向(東証と名証の合計)によると、海外投資家は現物株を6893億円買い越した。買い越しは3週ぶりで、直近では6月第3週以来の大きさとなった。
この週の日経平均株価は1384円安となり、株価はおおむね下落基調で推移した。原因として日本や米国での早期利上げ観測が浮上し、主要各国で金利が上昇したことが挙げられる。
中東情勢の緊張再燃も市場の動意に影響したとの報じられ方があり、海外投資家の売買動向と相場の動きがセットで伝えられている。
本報は日経電子版の報道をもとにしており、海外投資家の買い越し額と日経平均の動きがセットで報じられている。