中間決算を先読み コンセンサス上方修正企業に注目 野村證券ストラテジストが解説

野村證券のリサーチによると、2026年度2Qは四半期コンセンサスが571社を対象に集計され、経常利益は前年同期比で5％減となる見通しである。前年同期に比べて情報通信の反動減が大きく影響する見込みで、電気機器やその他金融、非鉄、海運は増益寄与が見込まれる。

AI・半導体関連企業は同期間で利益が大きく上振れすると想定され、業種別では電気機器や非鉄、精密機器、不動産の増益率が高い一方、情報通信や銀行、保険、パルプ・紙は減益幅が大きい見通しだ。

1Q決算後、2Qのコンセンサスはやや低下したが、通期の予想は上方修正傾向を維持している。TOPIXのEPSは前年比で約19.2％増とされ、2Qは10～15％程度の増益で着地する見込みとされている。

リビジョンインデックスは10月末前後に鈍化後再浮上する季節性があるとされ、電機機器、非鉄、情報通信の株価指数は9月以降堅調。一方、輸送機器、鉱業、水産・農林などは軟調との見方だ。