東証大引け 日経平均は続落 5万8000円割れ、歴代3位の下げ幅で「弱気相場」入り

6日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に下げ、終値は前日比3643円13銭安の57,434.77円となった。終値ベースで5万8000円を下回るのは約7カ月ぶりで、日中には一時5万7000円を下回る場面もあった。米株式市場の下落を受け、AI関連や半導体関連を中心に広範な銘柄に売りが広がった。

TOPIXは終値が3707.99ポイント、前日比232.40ポイント安となり、5月20日以来約5カ月半ぶりに3800を下回った。JPXプライム150指数もおおむね5%程度の下落で終え、 index全体の下落を補足した。

東証プライムの売買代金は概算で12兆4808億円、売買高は43億583万株だった。値下がり銘柄数は1523銘柄、値上がりは21銘柄で、米国の関税発表後の世界株安の波及を受けて銘柄の下落が顕著だった。

日経平均の6月25日の最高値7万2366円から約2割の下落となり、相場の調整継続を示唆する形で弱気相場入りが取り沙汰された。西側市場のナスダック総合が10月高値から約12%下落したことも日経の売り圧力を強めた。

アドテストやソフトバンクグループなど指数寄与度の高い構成銘柄が一時15%以上下落する場面もあり、日経平均を大きく押し下げた。

沢田遼太郎シニアアナリストは「足元の急落を受け押し目買い意欲が乏しく、AI関連銘柄を取り巻く環境の先行きに弱気感が広がっている」と指摘した。