東証株価指数TOPIXの構成銘柄が改革で大幅に絞られ、10月以降は約1000銘柄程度にとどまる見通し。企業の稼ぐ力の評価がこれまで以上に重視される局面となる。
TOPIXの採用基準を見直す改革により、現在1600銘柄余りの構成銘柄が最終的に約1000銘柄程度へと絞られる見込みだ。これにより指数の構成銘柄選定のハードルが上がると伝えられている。
改革は10月から適用される見通しで、上場企業の稼ぐ力がより強く問われる状況になると指摘されている。
市場関係者はTOPIXの新たな構成要件が銘柄選択や資金の流れに影響を及ぼす可能性を注視している。