日経平均は前場で大幅に続落し、終値近くまで下げ幅を拡大。売りの中心は半導体関連で、米国市場の動向を受けた投資家心理の慎重さが影響した。
日経平均は前場で1738.53円安の67292.39円で取引を終え、出来高概算は10億9035万株と報じられた。米株式市場の動向を背景に、日経は株価が下落して推移した。
個別銘柄では上昇銘柄としてファーストリテ、コナミG、豊田通商、リクルートHD、中外薬、テルモ、トヨタ、バンナムHD、アステラス薬、ダイキン、塩野義、伊藤忠、KDDI、三井物、ホンダなどが挙げられた。一方、アドバンテ、東エレク、ソフトバンクG、キオクシアHD、イビデン、TDK、フジクラ、村田製、太陽誘電、KOKUSAI、レーザーテク、スクリン、ディスコ、京セラ、ロームなどの銘柄が下落した。
業種別では海運業、証券・商品先物取引業、保険業が上昇、非鉄金属、電気機器、金属製品が下落。後場も安値圏での推移が見込まれ、日経平均は70000円を大きく下回る可能性が指摘された。米国では著名空売り投資家によるハイテクセクターの投資判断引き下げが伝えられ、ダウは堅調を維持したもののナスダックの動向次第で後場の動意が左右されるとの見方がある。
後場の焦点は内需・金融への資金流入の継続性と、買い持ちの整理が進むかどうかに移るとみられる。原油相場の影響や早期利上げ観測の動向も投資家心理に影響を与える可能性がある。