海運業界の金利上昇が利益へ与える影響を“衝撃度”としてランキング化。日本郵船は7位、川崎汽船は9位に位置づけられ、商船三井の順位は本文で示されている。
中東情勢の緊張が輸送需要を押し上げ、スエズ運河の航路回避や迂回の影響で運賃市況が高止まりしている。その結果、海運大手の日本郵船・商船三井・川崎汽船は2027年3月期の通期見通しを上方に修正する企業が出ている。
一方で海運各社は有利子負債の返済・償還が近づく局面で借換金利が上昇すると、支払利息が増える可能性が高まる。金利上昇が利益を圧迫するかを評価する指標として“金利上昇衝撃度”を用い、決算期末時点で2年以内の返済予定の負債を対象に試算している。
本稿では借換時の金利が1%上昇した場合の利払い増加額と、直近3期の平均営業利益に占める割合を比較して、各社の衝撃度をランキング化している。海運9社のうち、日本郵船は7位、川崎汽船は9位に位置づけられており、他社の順位や詳細は記事本文に記載されている。