東京株式市場は原油高と長期金利の上昇を背景に全面安となり、日経平均は前日比で大きく下落。TOPIXも大幅に下げ、取引は売り優勢の展開が続いた。
日経平均株価の終値は前日比1889円70銭安の6万4325円64銭となり、プライム市場は大幅に売りが優勢だった。中東情勢の悪化に伴い原油価格が上昇したことに加え、長期金利の上昇も相場を押し下げ要因となった。日経平均との連動性が強い韓国総合株価指数(KOSPI)の下落も影響を及ぼしている。
東証株価指数(TOPIX)は100.26ポイント安の4081.60と大幅安となり、出来高は24億1905万株、売買代金は8兆0344億円に達した。業種別株価指数は全33業種が下落し、下落率の高い分野として非鉄金属、サービス業、ガラス・土石製品、電気機器、輸送用機器、空運業などが挙げられた。
スタンダード市場のTOP20とグロース市場のCore・250も続落する展開となり、全体として広範囲に売りが波及した。市場全体の下げ幅が大きくなるなか、特定の銘柄選択やセクター別の反応が顕著となった(了)。