東京株式市場は大引けで日経平均が前日比1130円51銭安の大幅安となり、中東有事リスクの意識から後場に値を崩した。売買代金は高水準を記録し、銘柄の半数以上が下落した。
8日の東京市場は手掛かり材料難のなか不安定な地合いとなり、日経平均は朝安後にいったんプラス圏へ回復する場面もあったが、終盤には再び売り圧力が強まり大幅安で終えた。大引けの日経平均は前営業日比1130円51銭安の65,269円33銭、売買高概算は211億株、売買代金概算は8兆4774億円だった。
個別では売買代金が断トツの銘柄もあったが、後場に中東でのエネルギー施設への攻撃報道を背景に原油高と円高が進み、輸出関連を中心に多くの銘柄が下落した。全体の値下がり銘柄数は値上がりを大きく上回り、相場全体のリスク回避ムードが強まった。
銘柄動向としてキオクシアホールディングスが後場に値を崩し、アドバンテストや東京エレクトロンなども売られた一方、ソフトバンクグループが商いを伴い急伸する場面もあった。セイコーグループやセイコーの時計銘柄など低位材料株にも売りが見られ、全体的には下落基調が続いた。
市場の総括として、個別材料に乏しいなか中東情勢リスクを背景に投資家のリスク回避意欲が高まり、後場の下落を招いた。日経平均は終盤に再び下げ幅を拡大し、終値は大幅安で引けた。