KOSPIと日経平均が大幅安、原油100ドル超と米金融引き締めを警戒

韓国総合株価指数（KOSPI）は9月11日、前日比1.76%安の6,909.91で取引を終え、7,000を割り込んだ。日本の日経平均株価は前日比1.93%安の64,011.34で終え、取引時間中には63,208.63まで下落した。東証TOPIXも0.65%安の4,028.30だった。市場では半導体・AI関連株の下落が目立ち、サムスン電子やSKハイニックスなどの銘柄が下げた。

原油市場では北海ブレント原油先物が107.63ドル、WTIが102.48ドルと100ドル超を維持。中東情勢の警戒と供給リスクの見通しから、エネルギー価格が高止まりした。9月11日には原油価格が反落したものの、週を通じて大幅に上昇した。

米CPIの発表を受けてFRBの利上げ観測が強まり、9月15～16日のFOMCで0.25ポイントの利上げが織り込みを深めた。市場では金利先物の動きが激しく、利上げ確率は一時9割前後まで上昇した。

一方、米戦略石油備蓄（SPR）は直近週時点で2億8,540万バレルと1982年以来の低水準。原油高の長期化が物価動向や企業収益に与える影響を懸念する声が出ている。

アジア市場全体では原油と金利動向が焦点となり、半導体・AI関連株の評価が圧迫されやすい局面が続く見通し。ホルムズ海峡周辺の情勢や米中の金融政策動向が今後の注目点となる。

関連市場として欧米株は一時下落の後に反発したが、アジア市場では原油高と金利上昇の影響が長引く可能性がある。