11日の日経平均は大幅安となり、午前9時台に2000円超の下げ幅を記録。原油高と米金利上昇が同時に重荷となった。
11日午前の東京市場で日経平均は大幅に下落。新規のSQ算出日であり、SQ値は63,039円49銭となり、前日終値を約2,200円下回った。投資家心理を冷やす要因として原油高と金利上昇が同時に働いた。
前日の米国市場では主要3指数が4営業日連続で下落。中東情勢の緊張に加え、サウジアラビアの8月原油生産量が1990年以来の低水準と伝えられ、北海ブレント先物は6.3%高の水準へ急伸した。
米国では長期国債の買い戻し規模が市場期待に届かなかったとの見方があり、米10年債利回りは一時4.95%近くまで上昇。原油高によるインフレ再燃懸念と金利上昇の影響で株式の割高感が強まった。
11日の日中は寄り付きから幅広い銘柄で売りが先行。AI・半導体株など値がさ銘柄が指数を押し下げる要因となり、米CPIの公開や来週のFOMC・日銀決定会合を前に様子見姿勢が広がった。外国為替は1ドル154円台半ばの円安方向へ振れている。