17日の東証市場で日経平均は続落となり、終値は5万8860円43銭で前日比801円59銭安。終値ベースで5万9000円を下回るのは9日以来となり、半導体関連株の売りが重荷となった。
日経平均は終値で5万8860円43銭、前日比801円59銭安となり、5万9000円を割り込んだ。下げ幅は900円を超える場面があった。
16日の米半導体株の下落や米NVIDIAの決算発表を控えた警戒感が、東京市場でも値がさの半導体関連株へ売りを広げた。SOXは約5%の下落、KOSPIや台湾株式指数の下げも影響した。
東証プライムのTOPIXは61.35ポイント安の3840.02、JPXプライム150指数は27.05ポイント安の1595.67で終えた。売買代金は約7兆9154億円、売買高は約24億676万株。値下がり銘柄は全体の約8割を占む1270銘柄、値上がりは253銘柄だった。
個別銘柄ではSBGや東エレクが売られ、イビデンやキオクシアも下落。一方ファストリや良品計画は買われ、リクルートや資生堂も上昇した。