15日の日本株は大幅下落となり、日経平均は6万5000円の大台を下回って取引を終えた。AI投資を巡る懸念と米国の利上げ観測が重しとなり、半導体関連株を中心に売りが広がった。
15日の日本市場では株式が大幅に下落し、日経平均は終値で6万4425円95銭と、4日ぶりの反発を見込んだところから大幅に下回って取引を終えた。日経の下げ幅は3318円と史上3位の大きさであり、TOPIXも前日比約2.4%安となった。
アドバンテストやソフトバンクグループなどAI・半導体関連銘柄が売られ、米国のクラウド大手コアウィーブの信用不安をめぐる懸念が投資家心理を悪化させた。国内市場では長期金利が低下し、円相場は158円前後で推移した。
半導体関連の下落を受けてSOXの下落が波及し、米金利低下を背景に債券市場は堅調に推移。市場関係者はAI開発・設備投資の持続性に対する懸念と、米中間選挙を控えるリスク回避の動きを指摘した。
午後にはTSMCの決算発表が伝わったが、相場の反応は限定的だった。為替は円高方向に振れつつも、後場の動きはリスク回避の動きを継続した。