後場の取引で、タカラスタンダードや塩野義製薬など6社の当期の業績見通しが発表・修正され、適時の動向が注目された。実績は半期ベースの数値と通期見通しの修正が中心だ。
タカラスタンダードは27.3期上期の連結営業利益を80.9億円と発表し、前年同期比7.2％減となったが、売上総利益の増加と粗利率の改善により上場計画からの上振れが確認された。販管費の増加が利益を圧迫したものの、株価には買いが優勢となっている。
ＡＤＥＫＡは先端DRAM向け材料の拡大が追い風となるとの見方をＳＭＢＣ日興が示し、目標株価を3200円から4800円へ引き上げた。第1四半期は半導体材料の出荷増による収益性改善があり、通期計画は468億円から500億円へ引き上げられた。今後は先端品向けの拡大と新製品の市場拡大が注目点とされた。
研創は27.3期上期の営業利益が0.9億円（前年同期比1.5％増）で反発。中期計画の重点課題として情報セキュリティ体制再構築や生産工程の機械化・自動化、品質向上、経営の効率化などの取り組みを推進したことが寄与した。