任天堂は2026年4月1日〜9月の中間期決算で売上高が減少した一方、営業利益は大幅に増加。売上原価に関与した還付の影響など背景を説明しており、利益率は約13.2％から約22.4％へ改善した。
任天堂が公表した2027年3月期の中間決算は、対象期間が2026年4月1日〜9月30日で、売上高は9660.41億円、営業利益は2165.00億円となり、前年同期の売上高10995.65億円に対し売上が12.1％減少した。一方、営業利益は前年同期の1451.81億円から大幅に増加し、49.1％の増益となった。
売上高に対する営業利益率は、約13.2％から約22.4％へ上昇し、売上の減少にもかかわらず利益率の改善が確認できる形となった。売上高と利益率を合わせて見ると、減収ながら利益を厚くする“減収増益”の構図が浮かぶ。
利益率改善の要因として、ソフトウェアの販売比率の上昇に加え、米国IEEPAに基づく関税の還付を第1四半期に受けたことが挙げられている。これらの要因が営業利益の増加を支えたとされている。
今後の資料では、ソフトの売上構成と各要因の寄与、さらなる四半期での動向を確認したいとされており、決算の読み解きには次の資料の確認が重要になると記事は示唆している。