長期インフレ時代が到来すると見込まれ、現金や預金だけでは購買力の低下が避けられない。外国株式と外国REITを組み入れる分散投資がインフレ対策として有効だと、複数の統計とケースを踏まえて説明されている。
インフレには短期的なものと長期的なものがあり、短期は円安による影響、長期は経済成長に伴う物価上昇として説明される。日銀のインフレ目標は年率2%で、これが実現すると購買力は長期的に低下する可能性が高まる。
長期的なインフレ対策として、全世界株式インデックスACWIの過去33年間の実績は購買力ベースで大きく上回っており、現金や定期預金よりもリターン成分が強いことが示されている。現金は購買力が低下し、定期預金はCPIをわずかに上回る程度。
株式や不動産は長期的に価値を生み出す資産であり、株式は企業の利益創出、不動産は長期の家賃収入によって資産価値が上昇する傾向がある。市場の動向で一時下落や上昇を繰り返しても、長期でみれば資産価値の上昇が価格に反映することが多い。
インフレ対策として万能な資産は外国株式や外国REITとされ、外貨建て資産と付加価値を生み出す資産の性質を併せ持つため、全世界株式インデックスを保有するのが現実的な選択肢として提案される。金は一定の効果はあるが長期的には株式・不動産と比較して優位性は低いとされ、ポートフォリオでは上限を1割程度とする見方が多い。