10日午前のNY市場で円は1ドル154円台前半へ下落。米PPIが市場予想を上回り長期金利が上昇、ドル買いが優勢となった。中東情勢の緊迫化と原油高も円安材料として働いた。
10日午前のニューヨーク外国為替市場で、円相場は1ドル=154円台前半に下落した。米労働省が発表した8月の卸売物価指数が市場予想を上回り、米長期金利の上昇とともに円売り・ドル買いが優勢となった。午前9時時点では154円30銭~40銭と、前日午後5時の153円48銭~58銭から約82銭の円安・ドル高で推移している。
米PPIは前年同月比5.4%上昇と市場予想の5.3%を上回り、インフレ圧力の根強さを示した。これを背景に米長期金利が上昇し、円売り・ドル買いの動きが強まった。さらに中東情勢の緊迫化により米原油相場が朝方約3カ月半ぶりに100ドルを突破し、ドル買いを促す要因となった。
日本銀行の利上げペース加速への観測が円の下支え要因となり、154円台前半で下げ渋る展開となっている。東京市場では日銀当局者の引き締め的発言が円買い圧力を強め、ドル・円は153円台前半へ推移した。
ニューヨーク市場のユーロは対ドルで1.1600~1.1610ドル、対円では179円00~10銭と前日から円安・ユーロ高へ。今後は日銀の金融政策運営と米国のインフレ動向を巡る綱引きが続く見通しで、中東情勢の動向が原油価格を通じて影響を及ぼす可能性がある。