午前の日経平均は7日ぶり反発、半導体中心に全面高商状(ロイター)

前場の東京株式市場で日経平均は7営業日ぶりに反発し、前日比1124円73銭高の65550円68銭となった。半導体関連株を中心に幅広く買いが入り、全面高商状となった。

米株市場はS&P500、ナスダックが小幅高にとどまる一方、日本株は朝方から買いが先行。AI・半導体関連株の堅調さが市場に安心感を与えた。

TOPIXは1.83％高の4072.71ポイント、東証プライム市場指数は1.83％高の2098.94ポイントで取引を終え、プライム市場の売買代金は3兆7512億5300万円だった。東証プライム市場の33業種中、電気・ガスを除く32業種が上昇した。

個別ではキオクシアホールディングスとソフトバンクグループが堅調で、リクルートホールディングスは上場来高値を更新。一方パナソニックホールディングスはさえないとの観測があった。野村証券の澤田麻希氏は、日経平均の反騰は自律反発の域を出ない可能性を指摘し、AI関連の不安が引き続き警戒されるとの見方を示した。