東京株式市場の14時時点で日経平均は軟調となり、前日比約200円安で推移している。米エヌビディアのCEO解任報道を巡る懸念が市場全体の不安感を悪化させている。
14時時点の東証プライムの売買代金は概算で約5兆9586億円、売買高は約16億6116万株となっている。日経平均は前日比で約200円安の水準へ下落し、AI関連銘柄を巡る材料を受けて軟調が継続している。
米エヌビディアのジェンスン・ファンCEOの解任を巡る報道を受け、AI市場の成長見通しに不透明感が広がっており、アジア市場の半導体株の動きが日本株にも重くのしかかっている。日経平均の動きには台湾・韓国の相場動向も影響している。
個別銘柄ではイビデンが下げ幅を拡大、アドテストやソフトバンクグループも安い一方、東エレクや信越化学、KDDIは相対的に堅調または高水準を維持した。日経QUICKニュースの情報として市場全体の動きと銘柄方向性が伝えられている。