野村證券のストラテジストが2026年の米国株見通しを示し、S&P500は年末に7,200ポイント前後を想定。2025年の動向と2026年の要因を整理する。
2025年は関税の発表と延期、イスラエル・イラン情勢などの影響で市場心理が一時的に悪化した局面がありつつも、FRBのハト派姿勢が景気と株式市場の底堅さにつながった。予測者の中には外れとなった見方も多かったが、株式需給は堅調に推移し、主要株価指数は年末時点で上昇して終了した。
2026年のサポート要因として、名目経済成長率が名目金利を上回るG>Rの環境、2桁増益予想、旺盛な自社株買いによる発行株数の減少が挙げられ、AI需要への長期的期待とともに株価を押し上げやすいとの見立てだ。一方、これら要因が株式の割高感を長期的に解消しにくい点も特徴となる。
S&P500の見通しは、2026年末で約7,200、2027年末で約7,450とされ、12ヶ月先予想PERが21倍前後を想定。3月・6月・9月・12月のレンジ設定が併記され、6,400–7,400程度のレンジで推移する見込み。AIの生産性向上の寄与と景気下振れリスクの両要因が影響する見通し。
物色面では半導体とREIT・中小型株・クオリティー株のバーベル戦略を重視し、分散の観点から等ウェイト指数にも注目。REITは金利負担低下のサポートが期待され、中小型株はバリュエーション面で割安感が見直される可能性がある。