日経平均は前場を66445.13円で終え、続伸し下げ幅を縮小してプラス圏を回復した。出来高は概算で9億株超と見込まれる。
日経平均は前場、米国市場が休場の影響で手掛かり材料に乏しい中、反落上昇の反動で一時大幅安から下げ幅を縮め、プラス圏へと回復した。前場の寄付きは65843.69円と開始し、後場にかけて下値の堅さが意識された。
銘柄動向では上昇銘柄がソフトバンクグループやアドバンテックス、ファーストリテイリング、任天堂など複数銘柄で確認され、情報・通信や石油関連のセクターも買いが入った。一方、TDKや村田製作所、トヨタ、ソニーグループなどは下落。
後場は前引け水準を挟んだもみ合いが見込まれ、米国市場の動向を受けた積極的な売買は控えられやすいとの見方がある。原油高を背景に石油関連株の支えが継続しているものの、円相場が一時152円台まで強含んだ影響で輸出関連株には売り圧力も出ている。