光電融合の関連銘柄｜IOWN本命の光半導体を業績と株価で解説【2026年】

データセンターの電力の壁を突破する切り札として、光電融合が注目を集めています。光で配線を置換することで消費電力を抑えつつ帯域を拡大する方針で、NTTはIOWN構想を軸に実用化ロードマップを描いています。この記事では、光電融合の理由とIOWNの進展、関連銘柄を三つのタイプで整理しています。

光電融合の仕組みとIOWNのロードマップでは、PEC-2を軸に国内外での実証が進み、2026年度中の光電融合スイッチ商用提供が公表されました。インド・チリの現場拡大と国内GPU実証拗が進み、総容量は102.4テラビット毎秒を想定しています。これにより、テーマ株としての関心が実需へと移行する動きが強まりました。

本命銘柄ではNTTとフジクラの実需が前面に出ています。NTTはIOWNの本丸としての位置づけがありつつ、IOWN自体の単独収益は未開示です。フジクラはAIデータセンター需要を取り込み、27年1Qで売上高が4,020億円、営業利益1,048億円と大幅増を記録しました。

次点の黒子として住友電工、古河電工、浜松ホトニクス、精工技研などが挙げられます。住友電工は光配線と光デバイスの寄与が顕著で、古河電工は光ファイバーの実需拡大と量産技術開発を進め、浜松ホトニクスは光半導体の需要を取り込みつつレーザ事業の採算に留意点が残ります。精工技研は光コネクタと測定装置の実需が強く、四半期ベースで大幅な増収を示しました。

小型・テーマ先行株としてQDレーザ、ザインエレクトロニクス、アドバンテスト、レーザーテック、イビデンが示唆されています。これらはAI半導体需要や量産採用の進展で業績が動く一方、光電融合の直接受注や量産効果が公表段階で明確でない場合もあり、個別の実需と採用状況を分けて見る必要があります。