AI時代の電力問題を解く可能性として光電融合技術の普及が進むとの見方が広がる中、米企業の新製品動向と日本企業の関連株が注目されている。
AIデータセンターの電力消費抑制を狙い、光信号へ情報伝送を切り替える“光電融合”技術の実用化・普及が2027年以降本格化するとの指摘がある。データセンターの需給環境が注目され、光電融合関連銘柄が市場の関心を集めている。
米大手企業はコ・パッケージド・オプティクスをベースとするネットワークスイッチの量産化・新製品化を進めており、光電融合技術の商機拡大が見込まれている。一方、日本側ではNTTがIOWNの推進に光電融合デバイスを中核技術として位置づけるほか、住友電気工業・古河電工・フジクラなどの光通信関連企業が要素技術の蓄積を進めている。
日本企業の動向として、信越化学工業はSOIウェハーの供給、東京応化工業はUVナノインプリントを用いた半導体プロセスの開発を進めており、関連材料・装置の需要拡大が見込まれる。デクセリアルズやQDレーザ、湖北工業、精工技研、オプトラン、シグマ光機なども光電融合分野の製品・技術開発を強化しており、CPO関連の新製品・量産化が進む見通しだ。