17日の東京株式市場で日経平均株価は続落し、終値は前日比801円59銭安の5万8860円43銭となった。終値が5万9000円を下回るのは9日以来で、値がさ株を中心に売られた。
日経平均株価は続落し、終値は前日比801円59銭安の5万8860円43銭となった。終値で5万9000円を下回ったのは9日以来で、米半導体株の下落や米NVIDIAの決算発表を控えた警戒感から売りが優勢だった。下げ幅が900円を超える場面もあった。
16日の米株市況ではSOXが約5%下落したほか、第三国データセンターを経由した先端半導体の遠隔利用規制強化案が嫌気された。韓国総合指数や台湾加権指数の下落も日経平均の押し下げ要因となった。
日経平均は5万9000円を割り込む場面でも底堅さが見られ、AIやデータセンター投資の回収懸念の織り込みが進んだとの声が多い一方、短期的な戻りを狙う買いも散見された。マリン・ストラテジーズの香川グローバルストラテジストは日本株の割安感を指摘し、下値を固める動きになるとの見方を示した。
東証プライムの売買代金は概算で7兆9154億円、売買高は24億676万株。値下がり銘柄数は全体の約8割の1270銘柄、値上がりは253銘柄、横ばいは28銘柄だった。主力銘柄ではSBGや東エレクの売りが目立ち、イビデンやキオクシアが下落。一方、ファストリや良品計画は買われ、リクルートや資生堂も上げた。