東京株式市場の午前10時時点で日経平均は前日比で大きく下落、AI関連の半導体株の下げが指数を押し下げている。
13日前場中ごろの東証プライムで日経平均株価は下げ幅を拡大し、3連休前の9日に比べ約1600円安い6万7400円前後で推移している。米半導体株安を受け、AI・半導体関連株が総じて売られている。ソフトバンクグループは一段安となり、日経平均の下押し要因となった。
一方で中東情勢の緊迫化を背景に原油価格が高水準で推移しており、エネルギー関連株が買われる展開となっている。インフレ加速による金利上昇観から銀行・保険など金融セクターが上昇しているとの声もあった。10時時点の東証プライムの売買代金は概算で2兆5657億円、売買高は6億8281万株だった。
個別銘柄では東エレクやキオクシア、イビデンが安い一方でファストリやコナミG、豊田通商は高い。市場関係者は、日経平均が7万円を維持するには4~9月期決算発表でAI・半導体関連の需要拡大を確認できるかが鍵になるとの見方を示した。