千葉豪雨や物価高といった自然災害やインフレの影響が続く中、東京海上ホールディングスの長期的な収益回復の可能性と、同社の投資戦略について著者が見解を述べる。
保険業界は災害発生時の支払い増加を前提に保険料や契約条件を見直し、損失を正しく把握して次の価格へ反映することで長期的な収益性を回復させる余地がある。短期的には自然災害や物価高が利益を抑制する可能性があるが、適切なリスク管理を通じて収益の安定化が図れると指摘されている。
東京海上は「長期投資向き」として、海外の高収益事業へ資本を投じ、現地経営者に任せる戦略をとるべきだと著者は考える。災害やインフレで採算が悪化した場合には保険料の調整を通じて回復を目指すという。
このような仕組みは短期で株価が大きく動く派手な成長物語ではないが、3年・5年・10年といった時間軸での投資を前提とする読者には理解しやすいとの見解を示している。