日経平均は前日比801.59円安となり、終値は5万8860.43円。半導体株安が重しとなり、アドバンテストをはじめ大型銘柄の下落が指数を大きく押し下げた。
2026年11月17日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に続落し、前日比801.59円安の5万8860.43円で取引を終えた。朝方は半導体関連銘柄の売りが先行し、取引時間中には一時900円超の下げ幅を記録する場面もあった。米エヌビディアの決算を控えた警戒感も買い控えを促した。
下落寄与度のトップはアドバンテストで、終値は26,010円、前日比-1,195円。日経平均を約257円押し下げ、全体の下げ幅の約4割超を占めた。その他の主要銘柄にも下げが広がり、ソフトバンクGや東京エレクトロン、イビデンなどが軒並み安となった。
指数の下支え要因として内需・ディフェンシブ銘柄が寄与し、リクルートHDやファーストリテイリング、テルモといった銘柄が買われ、相場の下落を和らげる場面もあった。業種別では、サービス業やゴム製品などが上昇する一方、鉱業や銀行業、石油・石炭製品などが下落した。
米国発の半導体関連材料の動向やエヌビディア決算を巡る不透明感が市場全体のセンチメントを重くした。アジア市場の軟調も影響し、日本株は大型株中心に売られやすい局面が続くとの見方が市場関係者の間で共有された。