2030年に2.5兆円市場へ拡大が見込まれるヒューマノイド・フィジカルAI関連について、本命銘柄から小型株まで20銘柄を厳選して解説した内容。テスラが人型ロボットの量産ラインを発表し、政府もAIロボットの世界シェア目標を示す中、日本企業の部品供給や製造力が注目されている。
世界のヒューマノイドロボット市場は、2024年時点で約60億円相当、2026年時点の公表推計を経て2030年には年間約50万台・2.5兆円規模へ拡大する見通しとされている。これを示す転換点として、米テスラが10月21日の決算発表でフリーモント工場の大規模ラインで人型ロボット「Optimus」の生産を開始したことが挙げられる。ラインは年100万台規模を想定して設計され、他社の生産ラインの移設も検討されている。
中国市場ではユニツリーやUBTECHが先行して量産を進め、AIがロボットの体を通じて現実世界を認識・判断・動く「フィジカルAI」が生成AIの次の主戦場となりつつある。日本政府は2026年にAIロボットで世界シェア3割超を目指すロードマップ案を示し、部品製造力強化を柱とした政策を掲げている。富士通はファナック・安川電機・川崎重工と事業検討を開始し、三菱電機はヒューマノイドと工作機械の連携加工システムを発表。産業用ロボットの受注額は前年同期比で40%増加するなど、需要の回復が進んでいる。
日本の部品供給基盤の強さも特筆される。ヒューマノイドは複数の関節・減速機・モーター・センサーを組み込む構造で、多くの精密部品を日本企業が供給する体制が整いつつあり、量産化が進めば部品メーカーへの恩恵が拡大する見込みである。Lは本命の大型株から精密部品・AI企業・小型株まで20銘柄を取り上げ、個別解説を展開している。