日経平均は前場で609.85円安の70074.13円となり、出来高は概算で約10億1780万株。半導体関連株には利益確定売りが優勢となった。
前場の東京市場で日経平均は反落し、前日には米株式市場が堅調だったにもかかわらず高値警戒感から売りが先行した。日経平均は70100円を割り込み、70000円近辺まで水準を切り下げた。
個別には半導体関連株での売りが目立ち、ソフトバンクグループやファーストリテなどが上昇する一方、東エレクやディスコといった銘柄の下落も目立った。業種別ではゴム製品や電気・ガス、不動産が上昇する一方、非鉄金属や銀行、鉄鋼は下落した。
後場は70000円台を維持できるかが焦点となり、海外では長期金利が高水準で推移していることが投資家心理を慎重にさせる要因とされる。半導体関連の利益確定売りの落ち着きを見極めたいとの見方もある。中東情勢の先行き不透明感も引き続き警戒材料として挙げられた。