東京株式市場の日経平均は一時6万5000円を割り込み、朝方から半導体関連株が急落して売りが広がった。午後には下げ幅をさらに拡大し、前日比で大幅安となった。
15日の東京株式市場では日経平均株価が前日比で約3255円安の64489.06円となり、午前の取引を終えた。その後も売りが続き、午後に入ってさらに下げ幅を広げた。
米国市場の動向が影響し、9月の消費者物価指数(CPI)が予想をやや上回り長期金利が上昇。これを背景に半導体株を中心としたAI関連銘柄が大幅に売られ、東京市場の半導体製造装置関連銘柄にも売りが波及した。
この結果、半導体関連株の急落が日経平均を大きく押し下げる展開となり、朝方から売り圧力が強まる局面が続いた。