日経平均は後場にかけ上げ幅を拡げたが大引け近くで伸び悩み、半導体関連株の買いが相場を支えた。一方で米FOMCや日銀の政策決定会合を控え、投資家は様子見姿勢を強めた。
28日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に続伸し、前日比685円82銭高の6万3954円19銭で取引を終えた。後場には上げ幅を一時1040円34銭高の6万4308円71銭まで広げる場面があったが、結局大引けにかけて上げ幅は縮小した。東証プライム市場のTOPIXは5.66ポイント安の3991.71ポイントと反落した。
物色の中心は半導体関連株で、キオクシアホールディングスや太陽誘電、ルネサスエレクトロニクス、村田製作所などが買われ、ディスコや東京エレクトロン、ソフトバンクグループも日経平均の押し上げに寄与した。業種別では10業種が上昇、上昇率の上位にはガラス土石製品や電気機器、非鉄金属、機械、化学株が並んだ一方、保険・食料品・石油石炭製品などの銘柄が下落した。
相場の背景としては、週内に控えるFOMCの結果発表やECBの政策金利発表、日銀決定会合の結果を前に市場全体の上値追いは抑制された。日経平均の上昇が一部のハイテク株に偏る形となり、TOPIXの反落は市場全体の買いが広がっていないことを示唆している。アジア市場は上海が小幅プラス、香港は小幅上昇で推移した。